2015年初頭までに日本を巨大地震が襲う!? 村井名誉教授が指摘する「4つの警戒ゾーン」！ 3.11以来の危機か？ [予言予知]
東京大学名誉教授の村井俊治氏といえば、これまでに多くの地震を予測・的中させてきた、地震予知の分野で現在もっとも注目されている人物の一人だ。
村井氏が注目を集めるきっかけとなったのは、昨年秋に、「今年12月から来年3月頃の間に南海トラフでの大地震が起こる可能性が高い」と警告し、まるでそれに合致するかのような地震が、今年3月14日に四国西方の伊予灘で発生（最大震度5強、M6.2）したことだった。震源こそ南海トラフではなかったものの、「場所はぴったり的中はしていませんがほぼ当たっています」と、自身のツイッター（@sh1939murai）上で述べている。
その村井氏が今度は、“来年初頭までに日本を大地震が襲う”と予測しているのだ。今回はこの予測について詳説するとともに、的中の可能性も検討することにしたい。
■村井氏を突き動かす、“ある悔悟”
まず本題に入る前に、氏の情熱の背景にあるものを共有しておきたい。そもそも、測量学の分野における世界的権威である村井氏が、なぜ門外漢であるはずの地震予測を行うようになったのだろうか。
電子基準点「国土地理院」より
日本には国土地理院が構築した全国1,300カ所の「電子基準点」が存在し、地殻変動を24時間監視している。これだけ緻密なGPS網が国土をカバーする国は他にない。測量学を専門とする村井氏はそこに着目し、「電子基準点」を地震予知にも利用できないかと考えたのだ。そこで氏は、2000年～2007年に起きたM6以上の地震162件を詳しく解析してみた。すると、その全てのケースで、数日前から数カ月前の範囲で「前兆現象」が見られた。ここでいう前兆現象とは、電子基準点の位置の微小な変動であり、具体的には1週間単位の短期間で基準点にどれだけ上下動があったかを調査し、4センチ以上の場合に「警戒ライン」とするものである。村井氏はこの地震予測方法を、共同研究者の荒木春視工学博士とともに「地震・火山噴火予知方法」として特許出願し、認定されている。
そして2010年後半、自身の確立したこの手法により、村井氏はかつてないほど顕著な変動を観測したものの、それを単なる「データのエラー」と判断してしまった。しかし、実はそれこそが翌年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（M9.0）の前兆現象だったのだ。
多大な犠牲者を出した未曾有の大災害の前兆を捉えていたにもかかわらず、警告を発することができなかったことについて、村井氏は「科学者として悔悟の念が大きいです」（フジテレビ系『Mrサンデー』、2014年5月18日）と回顧している。この出来事を契機に村井氏は一念発起し、政府から許可を得た上で「地震科学探査機構」（JESEA）という会社を立ち上げ、自ら顧問に就任。以来、月々210円の有料メールマガジン『週刊MEGA地震予測』（まぐまぐ）を毎週発行して、地震予測情報を公開し続けている。
■立て続けに予測が的中！
さて、前述のメールマガジンでは、氏が的中させた今年3月の伊予灘地震後、4月9日号から3回にわたり、首都圏で大きな地震が発生する可能性について指摘していた。その理由としては、東京都の秋川や神奈川県川崎市などで、地殻の相当大きな隆起が見られることと、首都圏で小地震が頻発していたことがある。そして5月5日、伊豆大島近海地震（M6.0、最大震度5弱）が発生し、氏の予測は再び見事に的中した。
これについて『週刊ポスト』（2014年5月30日号、小学館）の取材に応じた村井氏は、「現時点で注意が必要なのは北海道の函館の周辺です。（中略）函館はこれまで見ていてかなり特殊な基準点で、少し離れたところで地震が起きる際にも前兆現象が確認されることが多い」と語り、北海道だけでなく、津軽海峡を隔てた青森県でも注意が必要であると警告していた。そして実際に、7月8日に北海道・石狩地方南部でM5.6、最大震度5弱の地震が発生。さらに翌月8月10日には、青森県東方沖でM6.1、最大震度5弱の地震があり、まさに村井氏の予測していた通りの事態となった。
また7月5日には、岩手県沖でM5.9、最大震度5弱の地震が起きたが、これも事前のメールマガジンで、「東北・関東の太平洋岸では異常な隆起があり、いつ地震が起きてもおかしくない」と指摘されていた。
これだけではない。先月3日発行のメールマガジンは、「長野県、群馬県、栃木県、岐阜県の山脈地帯にまとまった異常変動が見られ、要警戒」としていたが、発行から1時間とたたないうちに栃木県北部でM5.1、最大震度5弱の直下型地震が起きた。
このように村井氏は、今年に入って日本で起きた震度5以上の地震すべて（5回）を事前に予測し、的中させているのだ。
■来年初頭までに再び日本を巨大地震が襲う!?
この村井氏が、日本が再び巨大地震に襲われる可能性について警告している。氏によると、今年7月6日以降、全国で異常変動が頻発しており、これだけ広範囲で何週にもわたって大規模な動きが見られるのは、東日本大震災の時以来はじめてのことであるという。頻発する異常変動を分析した結果、半年以内に震度5以上の地震が起きる可能性が高い地域は4つのエリアに絞られるとして、前掲の『週刊ポスト』では、それらを「異常変動全国MAP」にまとめている。その4つの警戒ゾーンが、以下である。
（1）飛騨・甲信越・北関東 →先月16日の茨城県南部（M5.6、最大震度5弱）はその一つか？
（2）首都圏・東海 →「首都直下地震」または「南海トラフ地震」（東海）か？
（3）南海・東南海 →「南海トラフ地震」（南海・東南海）か？
（4）九州・南西諸島
※（「→」以降は、筆者コメント。あくまでも可能性として書いたものであり、必ずそうなるという意味ではない）
このうち（3）について、「異常変動全国MAP」が示す範囲に南海トラフを含めた海上のエリアは含まれていないが、これは電子基準点が地上だけに設置されているためだ。しかし実際は、沖合を震源とする海溝型地震の前兆を電子基準点が捉えることもあるという。また、先月16日の茨城県南部を震源とする地震（M5.6、最大震度5弱）では、関東地方一帯が大きな揺れに襲われ、3.11の記憶が鮮明に蘇った読者も多いかと思われるが、これが村井氏の指摘する（1）に対応するものでなかった場合、今後さらに大きな地震が待ち構えている可能性もあるということだろう。
さて、一般に前兆現象が観測されてから1カ月以内に地震が起きるケースが多いが、巨大地震ともなると、6カ月ほど前から前兆現象が現れるという。今年7月から6カ月以内ということは、つまり来年の1月頃までに、上記エリアのどこかで巨大地震が起きる可能性があることだ。異常変動が見られる地域では、まず周辺で震度2～4の地震が発生し、その後に震度5～6の地震が起きる場合が多いという。これらの地域で小規模の地震が継続する場合には、より大規模の地震に注意する必要がある。
ネット上では、「村井氏の地震予測は、予測している地域が多すぎる」という批判的な声も見られる。だが今回の予測は、氏が「東日本大震災以来」として特別な危機感を持って警告しているという点に留意すべきかもしれない。村井氏の研究が進み、予測実績が増えていくにつれて、さらに高精度に、よりピンポイントで地震予測が可能になることを期待したいものだ。
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村井氏が注目を集めるきっかけとなったのは、昨年秋に、「今年12月から来年3月頃の間に南海トラフでの大地震が起こる可能性が高い」と警告し、まるでそれに合致するかのような地震が、今年3月14日に四国西方の伊予灘で発生（最大震度5強、M6.2）したことだった。震源こそ南海トラフではなかったものの、「場所はぴったり的中はしていませんがほぼ当たっています」と、自身のツイッター（@sh1939murai）上で述べている。
その村井氏が今度は、“来年初頭までに日本を大地震が襲う”と予測しているのだ。今回はこの予測について詳説するとともに、的中の可能性も検討することにしたい。
■村井氏を突き動かす、“ある悔悟”
まず本題に入る前に、氏の情熱の背景にあるものを共有しておきたい。そもそも、測量学の分野における世界的権威である村井氏が、なぜ門外漢であるはずの地震予測を行うようになったのだろうか。
電子基準点「国土地理院」より
日本には国土地理院が構築した全国1,300カ所の「電子基準点」が存在し、地殻変動を24時間監視している。これだけ緻密なGPS網が国土をカバーする国は他にない。測量学を専門とする村井氏はそこに着目し、「電子基準点」を地震予知にも利用できないかと考えたのだ。そこで氏は、2000年～2007年に起きたM6以上の地震162件を詳しく解析してみた。すると、その全てのケースで、数日前から数カ月前の範囲で「前兆現象」が見られた。ここでいう前兆現象とは、電子基準点の位置の微小な変動であり、具体的には1週間単位の短期間で基準点にどれだけ上下動があったかを調査し、4センチ以上の場合に「警戒ライン」とするものである。村井氏はこの地震予測方法を、共同研究者の荒木春視工学博士とともに「地震・火山噴火予知方法」として特許出願し、認定されている。
そして2010年後半、自身の確立したこの手法により、村井氏はかつてないほど顕著な変動を観測したものの、それを単なる「データのエラー」と判断してしまった。しかし、実はそれこそが翌年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（M9.0）の前兆現象だったのだ。
多大な犠牲者を出した未曾有の大災害の前兆を捉えていたにもかかわらず、警告を発することができなかったことについて、村井氏は「科学者として悔悟の念が大きいです」（フジテレビ系『Mrサンデー』、2014年5月18日）と回顧している。この出来事を契機に村井氏は一念発起し、政府から許可を得た上で「地震科学探査機構」（JESEA）という会社を立ち上げ、自ら顧問に就任。以来、月々210円の有料メールマガジン『週刊MEGA地震予測』（まぐまぐ）を毎週発行して、地震予測情報を公開し続けている。
■立て続けに予測が的中！
さて、前述のメールマガジンでは、氏が的中させた今年3月の伊予灘地震後、4月9日号から3回にわたり、首都圏で大きな地震が発生する可能性について指摘していた。その理由としては、東京都の秋川や神奈川県川崎市などで、地殻の相当大きな隆起が見られることと、首都圏で小地震が頻発していたことがある。そして5月5日、伊豆大島近海地震（M6.0、最大震度5弱）が発生し、氏の予測は再び見事に的中した。
これについて『週刊ポスト』（2014年5月30日号、小学館）の取材に応じた村井氏は、「現時点で注意が必要なのは北海道の函館の周辺です。（中略）函館はこれまで見ていてかなり特殊な基準点で、少し離れたところで地震が起きる際にも前兆現象が確認されることが多い」と語り、北海道だけでなく、津軽海峡を隔てた青森県でも注意が必要であると警告していた。そして実際に、7月8日に北海道・石狩地方南部でM5.6、最大震度5弱の地震が発生。さらに翌月8月10日には、青森県東方沖でM6.1、最大震度5弱の地震があり、まさに村井氏の予測していた通りの事態となった。
また7月5日には、岩手県沖でM5.9、最大震度5弱の地震が起きたが、これも事前のメールマガジンで、「東北・関東の太平洋岸では異常な隆起があり、いつ地震が起きてもおかしくない」と指摘されていた。
これだけではない。先月3日発行のメールマガジンは、「長野県、群馬県、栃木県、岐阜県の山脈地帯にまとまった異常変動が見られ、要警戒」としていたが、発行から1時間とたたないうちに栃木県北部でM5.1、最大震度5弱の直下型地震が起きた。
このように村井氏は、今年に入って日本で起きた震度5以上の地震すべて（5回）を事前に予測し、的中させているのだ。
■来年初頭までに再び日本を巨大地震が襲う!?
この村井氏が、日本が再び巨大地震に襲われる可能性について警告している。氏によると、今年7月6日以降、全国で異常変動が頻発しており、これだけ広範囲で何週にもわたって大規模な動きが見られるのは、東日本大震災の時以来はじめてのことであるという。頻発する異常変動を分析した結果、半年以内に震度5以上の地震が起きる可能性が高い地域は4つのエリアに絞られるとして、前掲の『週刊ポスト』では、それらを「異常変動全国MAP」にまとめている。その4つの警戒ゾーンが、以下である。
（1）飛騨・甲信越・北関東 →先月16日の茨城県南部（M5.6、最大震度5弱）はその一つか？
（2）首都圏・東海 →「首都直下地震」または「南海トラフ地震」（東海）か？
（3）南海・東南海 →「南海トラフ地震」（南海・東南海）か？
（4）九州・南西諸島
※（「→」以降は、筆者コメント。あくまでも可能性として書いたものであり、必ずそうなるという意味ではない）
このうち（3）について、「異常変動全国MAP」が示す範囲に南海トラフを含めた海上のエリアは含まれていないが、これは電子基準点が地上だけに設置されているためだ。しかし実際は、沖合を震源とする海溝型地震の前兆を電子基準点が捉えることもあるという。また、先月16日の茨城県南部を震源とする地震（M5.6、最大震度5弱）では、関東地方一帯が大きな揺れに襲われ、3.11の記憶が鮮明に蘇った読者も多いかと思われるが、これが村井氏の指摘する（1）に対応するものでなかった場合、今後さらに大きな地震が待ち構えている可能性もあるということだろう。
さて、一般に前兆現象が観測されてから1カ月以内に地震が起きるケースが多いが、巨大地震ともなると、6カ月ほど前から前兆現象が現れるという。今年7月から6カ月以内ということは、つまり来年の1月頃までに、上記エリアのどこかで巨大地震が起きる可能性があることだ。異常変動が見られる地域では、まず周辺で震度2～4の地震が発生し、その後に震度5～6の地震が起きる場合が多いという。これらの地域で小規模の地震が継続する場合には、より大規模の地震に注意する必要がある。
ネット上では、「村井氏の地震予測は、予測している地域が多すぎる」という批判的な声も見られる。だが今回の予測は、氏が「東日本大震災以来」として特別な危機感を持って警告しているという点に留意すべきかもしれない。村井氏の研究が進み、予測実績が増えていくにつれて、さらに高精度に、よりピンポイントで地震予測が可能になることを期待したいものだ。
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