東北沖で3.11クラスの超巨大地震再発か!? 科学者「いつ起きてもおかしくない」 [予言予知2]
■東北沖で巨大地震再発!?
「東北沖の震源域で、プレートにかかる力の状態が東日本大震災前と同じ水準にまで戻っており、M9クラスの地震がいつ起きてもおかしくはない」
今月3日、英国の科学誌『ネイチャー・ジオサイエンス』上で衝撃的な事実を発表したのは、筑波大学生命環境系のボグダン・エネスク准教授、スイス連邦工科大学チューリッヒ校のステファン・ウィーマー教授らによる研究グループだ。
1998年以降の気象庁の地震観測データを分析した研究グループは、プレートにかかる力の蓄積状態が、震災後2~3年で元の水準に近づいてきたことを発見。これは、従来考えられていたよりも遥かに短い期間での回復だという。エネスク准教授は、「震源域でエネルギー状態が急速に回復しています。3月なのか、年内なのか、どのような規模で起こるかはわかりません。ただ、震度7クラスの地震がいつ起こってもおかしくありません」(『日刊ゲンダイ』、2015年2月7日)と語っている。
また、巨大地震が起きた後、しばらく同じ地域で巨大地震が起きることはないだろうと思われがちだが、実際はそうではないとして、「東北沖は十分に気を付ける必要があります。小地震と大地震の発生比率を注意深く監視することで、将来の発生予測を高めることができると思います」(『日刊ゲンダイ』、同上)とも指摘している。
このような研究結果が報告された直後、現に東北で大きめの余震が相次いだため、巨大地震再来の真実味も増してくるではないか。「小中規模の地震が何度も起きれば、地殻の歪みが解消されて大地震は起きなくなる」といった意見がネット上にはよく見られるが、これは間違いだ。たとえばマグニチュードの値が2つ上がると、地震エネルギーは1,000倍にもなる。17日以降に頻発しているM4~6クラスの地震が何度かあっても、それで筑波大が予測する「震度7クラス」の巨大地震の原因となる歪みが解消されるわけではない。もっとも同研究チームによると、巨大地震が再び起きるとしても、3.11の震源近くとは限らないというのだが……。
■今年の大地震発生を指摘する科学者たち
さて、これ以外にも今年日本で大きな地震が起きる可能性を指摘している研究者がいる。
東海大学地震予知研究センターの長尾年恭教授は、全国約1,000カ所の高感度地震観測網のデータを分析し、異変をとらえることで実験的に地震予知を行っている。長尾教授は昨年12月29日放映の『グッド! モーニング』(テレビ朝日系)に出演した際、秋田県沖と九州南部で半年から1年以内に、津波を伴うような地震が発生する可能性が高いと語った。
さらに長尾氏は、『zakzak』(2014年4月4日、産経デジタル)の取材に対して、昨年1月に房総半島沖で観測された「スロースリップ現象」(地下プレート境界がゆっくりとずれ動く地殻変動)を分析した結果、1年以内にM6.5の地震が起きる可能性が高いと警告している。つまりこれは、今年4月までという話になるわけだが、果たして的中してしまうのだろうか。
また、全国に設置された電子基準点の地殻変動により地震予測を行う村井俊治東大名誉教授は、『週刊ポスト』(1月16日/23日合併号、小学館)に掲載された記事「MEGA地震予測が示した2015年『最警戒エリア』」で、今年前半に大きな地震発生が懸念される地域の1つとして、青森県から新潟県までの「奥羽山脈警戒ゾーン」を挙げている。この警戒ゾーンは、前述の長尾氏も懸念する「秋田県沖」と一致するため、やはり注意が必要かもしれない。
ちなみに、この記事に掲載された警戒マップを見ると、宮城県川崎町の電子基準点では、昨年7月から12月の期間中に1週間で7.75cmの変動があったことが分かる。これが、今月17日に発生した連続余震の前兆だったのではないかという声も上がっているようだ。いずれにしても、今回紹介したような科学者たちの予測は、説得力があるものとして、今後しばらくは警戒を怠らないようにしたいものだ。
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「東北沖の震源域で、プレートにかかる力の状態が東日本大震災前と同じ水準にまで戻っており、M9クラスの地震がいつ起きてもおかしくはない」
今月3日、英国の科学誌『ネイチャー・ジオサイエンス』上で衝撃的な事実を発表したのは、筑波大学生命環境系のボグダン・エネスク准教授、スイス連邦工科大学チューリッヒ校のステファン・ウィーマー教授らによる研究グループだ。
1998年以降の気象庁の地震観測データを分析した研究グループは、プレートにかかる力の蓄積状態が、震災後2~3年で元の水準に近づいてきたことを発見。これは、従来考えられていたよりも遥かに短い期間での回復だという。エネスク准教授は、「震源域でエネルギー状態が急速に回復しています。3月なのか、年内なのか、どのような規模で起こるかはわかりません。ただ、震度7クラスの地震がいつ起こってもおかしくありません」(『日刊ゲンダイ』、2015年2月7日)と語っている。
また、巨大地震が起きた後、しばらく同じ地域で巨大地震が起きることはないだろうと思われがちだが、実際はそうではないとして、「東北沖は十分に気を付ける必要があります。小地震と大地震の発生比率を注意深く監視することで、将来の発生予測を高めることができると思います」(『日刊ゲンダイ』、同上)とも指摘している。
このような研究結果が報告された直後、現に東北で大きめの余震が相次いだため、巨大地震再来の真実味も増してくるではないか。「小中規模の地震が何度も起きれば、地殻の歪みが解消されて大地震は起きなくなる」といった意見がネット上にはよく見られるが、これは間違いだ。たとえばマグニチュードの値が2つ上がると、地震エネルギーは1,000倍にもなる。17日以降に頻発しているM4~6クラスの地震が何度かあっても、それで筑波大が予測する「震度7クラス」の巨大地震の原因となる歪みが解消されるわけではない。もっとも同研究チームによると、巨大地震が再び起きるとしても、3.11の震源近くとは限らないというのだが……。
■今年の大地震発生を指摘する科学者たち
さて、これ以外にも今年日本で大きな地震が起きる可能性を指摘している研究者がいる。
東海大学地震予知研究センターの長尾年恭教授は、全国約1,000カ所の高感度地震観測網のデータを分析し、異変をとらえることで実験的に地震予知を行っている。長尾教授は昨年12月29日放映の『グッド! モーニング』(テレビ朝日系)に出演した際、秋田県沖と九州南部で半年から1年以内に、津波を伴うような地震が発生する可能性が高いと語った。
さらに長尾氏は、『zakzak』(2014年4月4日、産経デジタル)の取材に対して、昨年1月に房総半島沖で観測された「スロースリップ現象」(地下プレート境界がゆっくりとずれ動く地殻変動)を分析した結果、1年以内にM6.5の地震が起きる可能性が高いと警告している。つまりこれは、今年4月までという話になるわけだが、果たして的中してしまうのだろうか。
また、全国に設置された電子基準点の地殻変動により地震予測を行う村井俊治東大名誉教授は、『週刊ポスト』(1月16日/23日合併号、小学館)に掲載された記事「MEGA地震予測が示した2015年『最警戒エリア』」で、今年前半に大きな地震発生が懸念される地域の1つとして、青森県から新潟県までの「奥羽山脈警戒ゾーン」を挙げている。この警戒ゾーンは、前述の長尾氏も懸念する「秋田県沖」と一致するため、やはり注意が必要かもしれない。
ちなみに、この記事に掲載された警戒マップを見ると、宮城県川崎町の電子基準点では、昨年7月から12月の期間中に1週間で7.75cmの変動があったことが分かる。これが、今月17日に発生した連続余震の前兆だったのではないかという声も上がっているようだ。いずれにしても、今回紹介したような科学者たちの予測は、説得力があるものとして、今後しばらくは警戒を怠らないようにしたいものだ。
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